メンテナンスの必要性
いざという時に災害用発電機を正常に稼働させるためには、定期的にメンテナンスを行うことが大切です。ここでは、災害用発電機のメンテナンスの必要性と、ディーゼル発電機、LP発電機のメンテナンスの流れについてまとめています。
この記事はこんな方に
おすすめ
- 災害用発電機のメンテナンスの必要性について知りたい方
- 災害用発電機が故障した場合の対処法について知りたい方
- 故障・トラブルを防ぐ方法について知りたい
災害用発電機のメンテナンスの必要性
非常用発電機は、エンジン・発電機・制御盤・補機・付帯設備など、数多くの部品から成り立っています。こうした機械は「沢山使ったから劣化する」わけではなく、ほとんど使わなくても経年により劣化が進みます。このため、機能や性能を維持するためにはメンテナンスが必要です。
しかし、実際にはそうした点検を長年にわたって怠ったために、「実際に地震で停電になっても使えなかった」例が後を絶ちません。特に医療機器や緊急避難時に必要な設備などでは、非常時こそ安定した電力が求められるもの。命を守るためにも、定期的なメンテナンスを行いましょう。
ディーゼル発電機の
メンテナンス
エンジン部分ではエンジンオイルの量や汚れの確認、冷却水の量や汚れ、濃度の確認をし、エアクリーナーエレメントの清掃を行います。Vベルトの張り具合の確認や調整、ホースバンドの締め付け具合もチェック。発電機本体は、内部の汚れ具合やブラシ・スリップリングの摩耗を確認し、絶縁抵抗測定などを行います。
制御装置では充電電圧の確認・調整、各部端子の締め付けの確認、ヒューズ類の断線がないかを確認し、装置各部では始動用バッテリーの電圧や比重の確認、燃料タンクや冷却水タンクの内部確認を行います。
発電機の機能確認のため、始動・停止試験、保護装置試験、振動測定、騒音測定なども欠かせません。エンジンオイルやオイル・エレメント、フィルタ、冷却水、バッテリー、エアフィルターなどを交換したら完了です。
LPガス発電機のメンテナンス
LPガス発電機の場合、1年ごとにエンジンオイルの交換、オイルフィルターの交換、ホース(燃料、ブローバイ、クーラント)の目視点検、バンドの締め付け点検、ヒューズの点検を行い、2年ごとにエアクリーナーエレメントの交換、クーラントの交換、バッテリーの交換を行いましょう。これらのメンテナンスをした後に、周囲を清掃して試運転を行います。
発電機の種類によっては、自動でセルフチェック運転を行うものもあります。
「電気のチカラ」編集チームのまとめ
いざという時に災害用発電機をしっかり役立てたいなら、ぜひ定期的なメンテナンスを行いましょう。もちろん費用はかかりますが、こまめに部品を交換したり修理をしたりした方が、長い目で見て費用を抑えることが可能です。設備の構造や機能を熟知し、必要な知識と技能を持った専門家に依頼できれば安心ですね。
こちらのページでは、災害時に本当に頼れる災害用発電機をご紹介しています。補助金対象のおすすめLPガス発電機3選も、ぜひ参考にしてください。
いざというときに使える
災害用LPガス発電機
メーカー3選
補助金助成の条件である「連続稼働が72時間(3日間)以上」(※)のLPガス発電機を提供している、LPガス発電機メーカーを厳選。導入する施設ごとに、おすすめの会社をご紹介します。
- 医療・介護施設
に導入するなら - 大規模商業施設
に導入するなら - 宿泊施設
に導入するなら
に導入するなら
時間が一番短い※2
に導入するなら
一番大きい※2
に導入するなら
LPガス発電機
【選定条件】
2024年2月26日調査時点「LPガス発電機 メーカー」とGoogle検索して上位表示される企業のうち、72時間以上(3日間)の連続稼働が可能と公式HP上に表記し、
導入事例を掲載しているメーカーをピックアップ。 そのなかで、公式HPで確認できる情報を基に以下の要望別で各社を選定しました。
■医療・介護施設に導入するなら=昭栄
調査した中で停電検知からの起動時間~起動から電力供給までの時間が一番短かったため※参照元:昭栄公式HP(https://www.shoei2000.co.jp/about.html)
■大規模商業施設に導入するなら=GENERAC
kVA(提供可能電力)が調査したなかで最長だったため
※参照元:GENERACHP(https://generac.jp/product/guardian-series/)
■宿泊施設に導入するなら=Denyo(騒音値が調査したなかで最も低かったため)
※参照元:Denyo公式HP【PDF】(https://www.denyo.co.jp/wp/wp-content/uploads/2020/08/legpower-1.pdf)
※1.2024年2月26日調査時点
※2.本メディアの調査企業21社の内。