介護施設の災害用発電機
導入事例

介護施設における災害用発電機の導入事例を紹介します。

Case1　稼働時間が長く自動的に
起動する発電機を導入

一般棟60床、認知症専門棟40棟、計100名の受け入れが可能な介護老人保健施設。これまではディーゼル発電機を設置していたが稼働時間はわずか4時間と短く、もっと長時間稼働する発電機が必要であること、また災害時には入居者の安全確保などの対応で介護職員が手一杯となるため、発電機のスイッチを入れる作業も負担になることから連続稼働時間が長く、かつ停電時に自動起動する発電機を導入。

燃費が良く72時間以上の稼働が可能で、停電を自動検知して約40秒以内に発電機が自動的に起動するシステムを搭載した発電機は小型で軽量、稼働の際の音と振動が小さいため入所者が居住する2階エリアにも設置することができます。この発電機を2台導入することで6000Wの電気を120時間連続で供給できる施設になりました。

非常用のLPガス発電機
メーカーを見る

Case2  市の福祉避難所としての社会的使命を果たすため体制を強化

約100名の入居者を抱えつつ、市の福祉避難所に認定され災害時には地域高齢者を受け入れる役目を担った長野県松本市の介護老人福祉施設。施設の建設から約20年が経ち各種機器も老朽化していたため、補助金を活用して機器の一新を検討。

地域と高齢者を守るために、災害時でも煮炊きや空調完備ができるよう災害バルク貯槽、GHP、投光器を取り入れ、合わせてバックアップ電源を確保するためのLPガス自家発電機も導入。

市の福祉避難所としての社会的使命を果たすべく、今後も施設の強靭化を図り、災害時にも地域と高齢者から頼られる施設を目指しています。

Case3　災害時でも3日間の電力供給が可能に

精神科病院を中心に、医療、福祉、介護分野の事業を行っている社会医療法人が運営する、山形県南陽市の介護老人保健施設。

2013年、2014年と続けて近くの一級河川の吉野川が氾濫した際、施設は水害の被害を免れたものの、市内では被害が発生。雪が多い地域でもあるため自然災害への備えが常に必要であること、施設の更新時期でもあったこと、市の福祉施設にも指定されていたことなどから、災害バルク設備導入を決断。

LPGバルク、GHPによる空調設備、非常用発電機を導入し、災害時でも3日間程度の電力を供給することが可能になり、災害時のエネルギーを確保することができた。

非常時に本当に頼りになる
災害用発電機を徹底解説