災害用・非常用発電機に関する基礎知識

災害用・非常用発電機の導入を検討している人の中には、価格や耐用年数、燃費などについて知りたい！とお考えの方も多いでしょう。ここでは、災害用・非常用発電機について、あらかじめ知っておきたい基礎知識をご紹介します。

価格

災害用・非常用発電機には、大きく分けてディーゼル発電機、LPガス発電機、ポータブル発電機があります。価格相場は、ディーゼル発電機で150～250万円。LPガス発電機は小さいものなら10万円ほどで、商業用の大型製品は数百万円ほどです。

人命に関わる機械のため、価格だけでなく、発電容量や性能をしっかり比較した上で導入を検討してみてください。

耐用年数

耐用年数には、帳簿上で減価償却が認められる期間である「法定耐用年数」と、国土交通省官庁営繕所基準による耐用年数という、2つの基準があります。

災害用・非常用発電機については、法定耐用年数は15年、国土交通省官庁営繕所基準による耐用年数は30年です。ただし、日頃からこまめな点検やメンテナンスを行うことで、30年以上使い続けることも可能です。

容量の目安

災害用発電機を選ぶ基準のひとつに、容量が挙げられます。あらかじめ活用シーンを想定した上で、必要な電気機器の消費電力（W数）を満たす発電機を選んでみてください。

ただし、電気機器の中には、消費電力と起動電力が異なるものがあります。中には、起動するために消費電力の3～4倍もの電力が必要になる場合があり、これをカバーできる出力の発電機を選ぶことが大切です。

燃費

一般的なディーゼル発電機の連続運転時間は5～18時間ほどです。LPガス発電機の連続運転時間は約110時間です（LPガス50kg分の容器を満タンにした場合）。LPガス発電機の燃料は、LPガス業者が日頃から管理をしています。

シリンダー容器や災害バルク貯槽に72時間以上稼働できるよう常に燃料が確保されているため、万が一の際も燃料切れの心配がありません。

設置基準

災害用発電機を稼働させる際には、振動や稼働音が発生します。機種によっては大量の煙が出るため、火災と勘違いされて通報される可能性もあるようです。また、排気が建築物にあたると壁が黒く汚れてしまうことがあります。

このため、災害用発電機を設置する場所にはさまざまな条件が定められています。詳しい条件をご紹介するので、ぜひチェックしてください。

申請

災害用・非常用発電機を設置する際は、電気事業法や消防法、建築基準法、火災予防条例、大気汚染防止法などに基づき、関係各省や各自治体へさまざまな届出をしなければなりません。もし申請を行わなかった場合・忘れてしまった場合は、罰金や罰則が発生することもあるため気をつけてください。

ここでは、災害用発電機の設置に必要な申請や規定についてご紹介します。

故障の原因は？

停電時に自動で起動しない、起動してもすぐに止まってしまう、エンジンが止まらないなど、災害用発電機にはさまざまな故障・トラブルが発生します。災害や停電が起こった時にしか起動しないため、故障や不具合に気づきにくいようです。

ここでは、故障やトラブルとその原因についてまとめています。災害用発電機の故障を防ぐために、あらかじめチェックしてみてください。

メンテナンスの必要性

非常用発電機は頻繁に使うものではありませんが、経年劣化は起こります。実際、故障に気づかず放置した結果、「実際に地震で停電になっても使えなかった」という人も多いようです。いざというときにスムーズに使用できるようにするためにも、定期的に点検を行い消耗部品などを交換しておきましょう。

ここでは、災害用発電機のメンテナンスの必要性とメンテナンスの流れについてまとめています。

知っておくと便利な
災害用発電機用語集

災害用発電機を説明するHPやパンフレットに記載されている専門用語。わからないままにしておくと、重要なポイントを見逃してしまうかもしれません。必要な単語の意味をきちんと理解した上で、自社に合った災害用発電機を検討してみてください。

ここでは、V（ボルト）、A（アンペア）、W（ワット）の違い、単相と三相の違い、周波数50Hzと60Hzの違いなどについて解説します。

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