災害用発電機の教科書【電気のチカラ】 » 一般住宅の災害用発電機導入事例

一般住宅の災害用発電機導入事例

ここでは、一般住宅における災害用発電機の導入事例をご紹介します。一般住宅に必要な災害用発電機についても解説しているので、導入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

この記事はこんな方に
おすすめ

一般住宅で災害用発電機の導入を検討している
一般住宅に必要な災害用発電機について知りたい
一般住宅への災害用発電機導入事例について知りたい

一般住宅に必要な
災害用発電機とは？

災害用発電機で廃棄リスクを低減

災害が発生して停電したときに、自家発電機があれば家庭内の電力をまかなうことができます。

一般家庭でも、家族の命を守るため災害用発電機を導入するケースが増えています。電気さえあれば、空調や照明、通信機器、冷蔵庫・冷凍庫などを使うことができ、被災したストレスを軽減することができるでしょう。

災害用発電機を選ぶ際に注意したいのは、停電したときに、使いたい電化製品にどれだけの電力が必要なのかを考えておくことです。「安いから」と安易に機器選びをしても、結局停電時に役立たなければ意味がありません。

おすすめはLPガス発電機です。LPガスなら長時間の稼働が可能な上、ガス供給会社が燃料を管理してくれるので、手間を抑えて万が一に備えることが可能です。最近は低騒音の製品もあるので、使用環境などにも配慮して選んでみてはいかがでしょうか。

一般住宅に補助金は使える？

補助対象となる設置先の施設

①災害発生時に避難所まで避難することが困難なものが生じる施設	医療施設、福祉施設（老人ホーム）等 ※1
②公的避難所（地方公共団体が災害時に避難所として指定した施設）	自治体庁舎、公立学校、公民館、体育館等 ※2
③地方公共団体が認知した一時避難所となりえる施設	商業施設、宿泊施設、事務所、工場等

参照元：LPガス災害バルク等申請ガイドブック（PDF）（https://saigaibulk.net/pdf/2023_guidebook02.pdf）

※1 ただし、医療施設のうち、災害拠点病院、災害拠点精神科病院、へき地医療拠点病院、へき地診療所、救命救急センター、周産期母子医療センターは除く。

※2 ②または③の場合、その設置先となる市区町村が国土強靭化地域計画を策定済みであること、もしくは大規模地震対策特別措置法第三条の規定による地震防火対策強化地域に指定されていることが要件となります。

国や各自治体の制度を
確認してみよう

政府は、非常用電源を普及するため、「災害時に備えた社会的重要インフラへの自営的な燃料備蓄の推進事業補助金」や「石油ガス災害バルク等の導入事業費補助金」など、さまざまな補助金制度を設けています。

ただし、対象施設はいずれも事業者や避難所となり得る施設のみ。一般家庭への補助金は用意されていないようです。

各自治体などでは独自の制度を設けている場合があるので、ご自身のエリアで利用できる補助金制度があるかどうかチェックしてみてください。

補助金が使える
一般住宅にもおすすめの
LPガス発電機3選

一般住宅における
LPガス発電機の導入事例

ここでは補助金対象の72時間以上（3日間）の連続稼働が可能なLPガス発電機を提供しているメーカーの昭栄とGENERACの一般住宅での導入事例を紹介します。

【選定条件】
「LPガス発電機　メーカー」とGoogle検索して上位表示される企業のうち、
72時間以上（3日間）の連続稼働が可能と公式HP上に表記し、一般住宅の対応例・設置可能の記載があるメーカーをピックアップしました。
2024年2月26日調査時点

昭栄

引用元：昭栄公式HP
https://www.shoei2000.co.jp/

埼玉県の一般住宅

埼玉県の新築二階建て住宅にて、非常時の電力を確保するため「ガス電くん」を導入しました。出力範囲内で住宅全体をカバーできる容量を確保しています。

GENERAC

引用元：GENERAC公式HP
https://generac.jp/

兵庫県芦屋市の個人宅

兵庫県芦屋市の個人宅にて、災害対策として定格出力9kWの「ガーディアン」を導入しました。これ1台で液晶TVや電気ポット、パソコン、照明、エアコン、コンセントの電力を充分に賄うことが可能です。

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