燃費
災害用発電機は、使用する燃料によって大きく「ディーゼル発電機」と「LPガス発電機」に分けられます。ではこの2つのうち、燃費が良いのはどちらでしょう?ここでは、それぞれの燃費についてまとめています。
この記事はこんな方に
おすすめ
- ディーゼル発電機の燃費について知りたい方
- LPガス発電機の燃費について知りたい方
- 災害用発電機の選び方について知りたい
ディーゼル発電機の燃費とは
一般的なディーゼル発電機の連続運転時間は5~18時間ほど※と言われています。燃料さえ補給できれば長時間使用が可能なため、万一の際に備えている施設も多いでしょう。
注意したいのは、燃料の備蓄です。大量の軽油を保管するには場所が必要になる上、長期間保存しておくと酸化し、発電機の故障の原因となってしまいます。このため、定期的に入替を行わなくてはなりません。東日本大震災では、「備蓄が足りない」「物流の寸断で必要な燃料が入手できない」という理由で、せっかくの非常用発電機が動かせなかった例が多かったようです。
LPガス発電機の燃費とは
LPガス発電機の連続運転時間は、約110時間※です(LPガス50kg分の容器を満タンにした場合)。
LPガス発電機は、ガス供給設備から直接ガス管をつないで燃料を確保し、発電するしくみです。このため、燃料の管理はLPガス業者が行っています。シリンダー容器や災害バルク貯槽に72時間以上稼働できるよう燃料が常に確保されている※ため、燃料切れの心配はありません。LPガスは災害時でも供給が途絶えにくい上、10年以上経っても劣化しないため、もしもの際にも安心して電気を使うことが可能です。
LPガスが「災害に強い」
理由とは
そもそも、LPガス発電機は、ディーゼル発電機の弱点を克服するために開発されました。
LPガスは、長期間保管していても経年劣化しません。このため、一度購入しておけば、使うべき時に使うことが可能です。
また、災害時における燃料の調達のしやすさもポイントです。大規模な災害が発生すると、ガソリンや軽油、灯油などの燃料を求める人が増える上、交通網の混乱や一時的な供給量の減少により、燃料の入手が困難になるケースが少なくありません。
しかしLPガスの場合は、全国各地に中核充填所が配置されており、個別に供給することが可能。このため復旧も早く、燃料がなくなってもすぐに継続して稼働することができます。こうした点から、LPガスは「災害に強い」燃料だと言われているのです。
「電気のチカラ」編集チームのまとめ
災害時の停電に備えるなら、LPガス発電機がおすすめです。LPガス発電機なら、燃料の備蓄や劣化を気にすることなく、万が一に備えることが可能です。
とはいえ、発電機の長時間運転には、燃料だけでなく、機器の各部品も大きな役割を果たします。これらの部品は、発電機の使用の有無に関わらず経年劣化を起こすため、定期的なメンテナンスを行いましょう。
こちらのページでは、災害時に本当に頼れる災害用発電機をご紹介しています。補助金対象のおすすめLPガス発電機3選も、ぜひ参考にしてください。
いざというときに使える
災害用LPガス発電機
メーカー3選
補助金助成の条件である「連続稼働が72時間(3日間)以上」(※)のLPガス発電機を提供している、LPガス発電機メーカーを厳選。導入する施設ごとに、おすすめの会社をご紹介します。
- 医療・介護施設
に導入するなら - 大規模商業施設
に導入するなら - 宿泊施設
に導入するなら
に導入するなら
時間が一番短い※2
に導入するなら
一番大きい※2
に導入するなら
LPガス発電機
【選定条件】
2024年2月26日調査時点「LPガス発電機 メーカー」とGoogle検索して上位表示される企業のうち、72時間以上(3日間)の連続稼働が可能と公式HP上に表記し、
導入事例を掲載しているメーカーをピックアップ。 そのなかで、公式HPで確認できる情報を基に以下の要望別で各社を選定しました。
■医療・介護施設に導入するなら=昭栄
調査した中で停電検知からの起動時間~起動から電力供給までの時間が一番短かったため※参照元:昭栄公式HP(https://www.shoei2000.co.jp/about.html)
■大規模商業施設に導入するなら=GENERAC
kVA(提供可能電力)が調査したなかで最長だったため
※参照元:GENERACHP(https://generac.jp/product/guardian-series/)
■宿泊施設に導入するなら=Denyo(騒音値が調査したなかで最も低かったため)
※参照元:Denyo公式HP【PDF】(https://www.denyo.co.jp/wp/wp-content/uploads/2020/08/legpower-1.pdf)
※1.2024年2月26日調査時点
※2.本メディアの調査企業21社の内。